大豆畑トラスト運動全国交流会
トラスト運動が農業の未来開く

　輸入大豆に頼らず国産大豆の自給率を上げようと「第２８回大豆畑トラスト運動全国交流会」が２月１３日、都内で会場とオンライン併用で行われました。今年のテーマは「コメと大豆とゲノム編集と」。主催は、遺伝子組み換え食品いらない！キャンペーンです。

生産者と消費者がつながる運動

　冒頭、キャンペーンの小野南海子さんが「自分たちが食べる安全な大豆をつくりたいとの思いから３０年間続けてきた運動です。まっとうなものを食べられる農業にしていくためにもこの運動を広げましょう」と開会あいさつしました。
　２人が講演。「村なくしてコメなし」のテーマで、新潟・星の谷ファームの天明伸浩さん（上越市）が生産者の立場から報告。２００５年、上越市で遺伝子組み換えイネの実験栽培が行われたときから、「種子の問題はないがしろにできない」とキャンペーンの運動に携わってきたことを振り返り、新自由主義、グローバル化のもとで農村が疲弊してきたことに懸念を表明。「あと５年で集落から人がいなくなり、なくなってしまう」と危機感を募らせます。大規模化やスマート農業、人でなくＡＩ（人工知能）で行う農業では、危機は打開できないと述べ、「生産者と消費者がつながるトラスト運動が農業の未来を描くことになる」と激励しました。

輸入大豆拒否し自給率高めよう

　「コメと大豆とゲノム編集と」のテーマで科学ジャーナリストの天笠啓祐さんが講演。天笠さんは、世界の年間大豆生産量が４億２５００万トンで、アメリカが１億１５００万トン、ブラジルが１億７８００万トンを占めるとともに、日本では２５万トンと少なく、自給率も７・５％と低い現状を告発。大豆生産の目的の多くは、家畜の飼料と食用油、最近ではバイオ燃料であることを述べました。
　日本では、アメリカやブラジルからの輸入が大半を占め、遺伝子組み換え大豆が食卓に出回る割合も約９５％と高く、最近では、ゲノム編集大豆の開発も世界各地で盛んになっていることを紹介。ゲノム編集食品は表示義務がないことから、消費者の選ぶ権利を保障するためにも、「次々と開発される遺伝子操作食品に対して、国に規制と表示を求める運動を強めよう」と呼びかけました。

運動続けての声生産者の励みに

　トラスト生産地からの報告では、富山県南砺市の生産者、荒田清耕さんが「５０年以上米も大豆も無農薬、無化学肥料でやってきた。合鴨農法も取り入れている。大豆をつくることは自然を守り、地域の経済を支えること。消費者のみなさんとともにみそづくりを続けていきたい」と語りました。
　福岡・みのう農民組合からは、坂本恵子さんが「雨が少なく収量は前年の３分の２程度。毎回、１２０人、２００口の申し込みがある」と報告。福岡県農民連の藤嶋嘉子さんはトラストでつくった無添加のしょうゆを示し、「料理でこれを使うのが楽しみ。大豆作りをやめようとしていた生産者も会員の『続けてほしい』の声で続けることになった。みんなで大豆を守る運動をがんばっていきましょう」と呼びかけました。